私が千坂式と出会ったのは20年ほど前のことです。
視力が著しく低下したことで、鹿児島市内で『紅輝商会』を営む富山さんご夫婦を知る機会を得ました。
私の背中に広がるシミに驚いた富山さんに、
目だけの問題ではないと初めて指摘されたことから、食改善を始めました。
また私の妻・真里亜は21歳のときに母親を白血病により47歳の若さで失いましたが、
そのうち妻自身も体調を崩し、富山さんのお母様(故人)から千坂式を知ることとなりました。
私たちは夫婦そろって体質が良くないので、3年かけて身体のクリーニングをきちんとしてから
子供を考えるようにと富山さんからアドバイスされました。
しかし、間もなく妻は身ごもり、予想できたことではありますが、
残念ながら命を救うことが出来ない状態の娘が生まれ、11ヶ月という短い一生を終えました。
その後授かった第2子、第3子とも両親から受け継いだ体質がひどく、
本人たちも私たち夫婦も苦労しましたが、最近になってようやく一段落ついたように感じます。
現在は、家族ともども千坂式をこつこつ実践する毎日です。

 

私がつねづね感じていたのは、千坂式食療法の理論の確かさです。
西洋医学や東洋医学、さまざまな代替医療があっても、
これに勝るものはないというのが千坂式を続けてきた率直な感想です。
子供たちのことでは危ない局面を何度も千坂諭紀夫先生に救っていただくことができ、
いまは元気に学校に通っています。
千坂式食療法で体質改善している方々が日本全国にいらっしゃることと思います。
しかし、私たちを含め、千坂式をしているもの同士の交流の場は限られていて、
貴重な体験が埋もれていくばかりでした。
『千坂式の仲間』に体験を伝えることで初めて共有財産として分かち合うことができ、
このような輪を今まで以上に広げれば、
いろいろな歪みを少しずつ正していく力になっていくと確信しました。
このような理由から、千坂式の輪をさらに広げていくための会を発足しました。
千坂式食療法普及協会は全国の皆さんと意見を交換し、
健康に関する悩みをともに考えていきたいと思っています。

 

『千坂式食療法実践協会』発起人代表
  大山純一郎

 

千坂式食療法実践協会  ●東京本部:03-5928-5250
                ●鹿児島支部:099-250-5928

千坂式食療法実践協会 入会規約

2009年10月8日現在

 このたび「千坂式食療法実践協会」(以下協会)にご入会いただき、ありがとうございます。潤滑な協会運営のため、以下の規約をお守りください。
●会員証は、協会に入会された方にのみ発行します。
●一般会員の方には一口につき1枚、特別会員の方には一口につき5枚の会員証を発行します
●会員証の「お名前」の欄に、必ず入会を申し込んだ会員本人が、協会に登録している氏名または組織名を油性ペンでご記入ください。登録名に関しては、会報誌「だっぴ」などの会員向け発行物が郵送される際の封筒の記載をご確認ください。
●会員証の「お名前」が空欄になっている場合は、たとえ会員番号や有効期限が記入されていても、会員証としては使用できません。
●会員の有効期限は入会日より翌年同月までです。ただし、継続更新後の有効期限についてはこの限りではありませんので、会員証の「有効期限」をご覧ください。
●千坂式セミナーなどの際には、会員証を必ずご提示ください。一般会員は、本人とその配偶者、お子様(年齢の制限はありません)、親族の参加費が無料となります。また、初回のみ一般会員本人がお連れになられた方(お一人様に限る)も無料となります。特別会員のみ、入会した会員本人または組織の代表者が欠けていても、代理のものだけで合わせて5名までセミナーなどの参加が無料になります。この5名は毎回同じである必要はありません。
●特別会員が千坂式セミナーなどに参加する際、参加者はそれぞれ特別会員の会員証をお持ちください。会員証を忘れた場合、本人確認に少々の時間を要する場合があります。
●一般会員・特別会員が個別の健康相談をお申し込みの場合、会員本人のみ(一般会員の場合は会員のお子様、親族は本人とみなします)が会員価格で相談できますが、特別会員の場合は代表者のみが会員価格となり、その傘下の方々は非会員価格となります。傘下の方は、会員として登録が必要になりますのでご注意ください。
●会員証は、入会期間中会員本人のみ有効です。他人への譲渡や貸与はできません。
ただし、特別会員に関しては上記⑥、⑦をご覧ください。また、会員証は身分証明書にはなりません。
●会員証を紛失または破損した場合は、実費により再発行いたします。
●会員向け郵送物のお名前や住所などの登録が誤っていた場合は、協会までお電話でお申し出ください。転居などにより登録内容が変更になった場合も、速やかにご連絡ください。ご連絡がない場合、協会は郵送物などのお届けが未着または遅延した場合の責任を負いかねる場合があります。
●入会期間中の「だっぴ」最終号を送付する際、更新のお知らせをいたします。

 

千坂式食療法実践協会 会則

第1章  総則
(名称)
第1条 本会は、千坂式食療法実践協会と称する。
(目的)
第2条 本会は、千坂式食療法を普及し、実践している会員の学習や交流の場を提供することにより、病気にかからない健全な身体づくりの方法を公開することを目的とする。
(事業)
第3条 本会は、前条の目的を達成するために、次の事業を行う。
       ①千坂式食療法に関する知識の普及啓発
       ②千坂式食療法を実践している方々が行う各種交流活動の支援
       ③千坂式食療法を普及するための講演会の開催
       ④千坂式食療法に関する各種資料、会報誌などの発行
       ⑤千坂式食療法に基づく各種講習会の開催
       ⑥千坂式食療法に関する健康相談窓口
       ⑦その他本会の目的を達成するために必要な事業
(事務所)
第4条 本会は、本部事務所を東京都豊島区西池袋5-14-8 池袋東海ビル9Fに、支部事務所を鹿児島県鹿児島市荒田2-37-9に置く。
第2章  会  員
(会員の種類)
第5条 本会の会員は以下のとおりとする。
       ①一般会員  協会の目的に賛同して入会する個人。会報誌が年4回各2冊、計8冊送付される。
       ②特別会員 ? 協会の目的に賛同して入会する法人、または法人と同じ活動をしている個人。会報誌が年4回              各6冊、計24冊送付される。
(会員の特典)
第6条 会員は協会が主催する講演会、セミナー、シンポジウム、研修会などに参加することができるとともに、協会の食生活アドバイザーによる健康相談を無料で受けることができる。ただし、時間の制限をする場合がある。更に、協会の事業に関連する情報、資料、会報誌などの提供を受けることができる。
(入会)
第7条 入会希望者は会報誌「だっぴ」に貼付されている入会申し込み専用の郵便局払込取扱票、もしくは同等の用紙か郵便局自動払込利用申込書にて申し込むものとする。
(会費)
第8条 会員の年会費は次のとおりとする。
       ①一般会員  3000円
       ②特別会員  10000円
(会費の納入)
第9条 新規会員は入会申込みと同時に、入会申込み専用の郵便局払込取扱票か郵便局自動払込利用申込書にて会費を納入する。継続会員も同様の方法で入会後一年以内に継続の申込みをし、同時に会費を納入するものとする。
(会費の変更)
第10条 会長は、理事会の議会を経たのち、総会の議決も経て、会費の額および内容を変更することができる。
(会費の不返還)
第11条 会員が既に納入した会費は返還しないものとする。
(資格の喪失)
第12条 会員は、次の事由によって資格を喪失する。
       ①退会したとき
       ②死亡または会員である法人が解散したとき
       ③継続更新の手続をしなかったとき
       ④除名されたとき
(退会)
第13条 会員が本会を退会しようとするときは、会長に退会届けを提出するものとする。
(除名)
第14条 会長は会員が協会の名誉を傷つけ、または協会の目的に違反する行為があったときは、理事会の議を経て除名することができる。ただし、その会員に弁明の機会を与えなければならない。
第3章  役  員
(役員の種類および定数)
第15条 本会に次の役員を置く
       ①会長 1人
       ②副会長  2人以内
       ③理事 10人以内
       ④監事 2人以内
(任期)
第16条 役員の任期は就任後第5回目の通常総会終了の時までとする。ただし重任を妨げない。補充または増員による役員の任期は、現役役員の残任期間とする。
(選任)
第17条 理事および監事は総会において選任される。会長、副会長は理事の互選とする。
(職務)
第18条 会長は本会を代表し、会務を統括する。
     (2)副会長は会長を補佐し、会長に事故があるときは会長の職務を代理する。
     (3)理事は理事会を構成し、この会則に基づき会務の執行に参加する。
     (4)理事は次に挙げる業務を行う。
       ①会計及び会務の執行を監査し、不正を発見したときはこれを総会に報告する。
       ②本会の他の役員を兼ね、又は本会の使用人となることができない。
第4章  事 務 局
(事務局)
第19条 本会の事務を処理するため、東京本部に事務局を設置する。
     (2)事務局には必要な職員を置くことができる。
第5章  総  会
(招集)
第 20 条 会長は毎年通常総会を招集することができる。
     (2)会長は必要があると認めるときは、臨時総会を招集することができる。
     (3)会長は総会を招集しようとするときは、招集の理由及び議案について
理事会の議を経なければならない。
     (4)監事は第18条第4項第1号の規定により報告するため、必要があると認めるときは臨時総会を招集することができる。この場合この招集は監事の過半数をもって決する。
(権能)
第 21 条 総会はこの会則で別に定めるものの他、本会の運営に関する重要な事項について議決する。
(議長)
第 22 条 総会の議長は、その総会において出席した会員の中から選出する。
(決議条件)
第 23 条 総会の議決は、会員の3分の1以上が出席し、その出席会員の過半数で決するとし可否同数のときは議長の決するところによる。
     (2)委任状による出席はこれを認める。
(総会で決定すべき事項)
第 24 条 総会は次の事項を決定する。
       ①会則の変更
       ②事業計画および予算
       ③事業報告および決算
       ④解散および残余財産の処分
(理事会)
第 25 条 理事会は会長、副会長及び理事をもって構成する。
     (2)理事会は次の事項を決定する。
       ①総会に提出すべき議案
       ②前会則において理事会の議を要するものとされている事項
       ③前各号に掲げるもののほか、会務執行に関する重要事項
(理事会の議決)
第 26 条 理事会の議決は、出席理事および委任状で行い、理事の2分の1以上が出席し、その過半数をもって決する。
(議事録)
第 27 条 議事については議事録を作成し、ホームページに掲載する。
(決算)
第 28 条 本会の決算は、毎事業年度終了後、二ヶ月以内に監事の監査を受け、総会の議決を経なければならない。
      (2)前項の決算において剰余金を生じたときは、次事業年度に繰り越し、または積み立てるものとする。
(事業年度)
第 29 条 本会の事業年度は、毎年4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。
(経費の支弁)
第 30 条 本会の資産は、以下の各号に挙げるものをもって構成する。
       ①会費
       ②寄付金
       ③資産から生じる収入
       ④事業に伴う収入
       ⑤その他の収入
附則(平.15.11.26)
①この会則は、平成15年11月26日から施行する。
②この会則第20条の規定にかかわらず、創立総会を平成15年11月26日に開催するものとし、会議の運営については第21条から第24条までを準用する。
附則(平.16.5.18)
  この改訂規定は、平成16年5月18日から施行する。
附則(平.17.5.17)
  この改訂規定は、平成17年5月17日から施行する。
附則 (平.18.5.18)
この改訂規定は、平成18年5月18日から施行する。
附則(平.19.5.23)
この改訂規定は、平成19年5月23日から施行する。
附則(平.20.9.5)
この改訂規定は、平成20年9月5日から施行する。